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電子・電気機器の有害物質

顕微鏡

材料分析機関の利用方法

プラスチック部品を多く使用している電子機器や電気機器のメーカーにとって、ROHSの改正に伴うフタル酸エステルの規制が大きな問題となっています。電子機器・電気機器に含まれる有害物質に対して欧州連合が使用制限を加えたROHS指令には、これまで6つの物質が指定されていました。鉛・カドミウム・水銀・六価クロムという4種類の重金属に加え、ポリ塩化ビニルとポリ臭化ジフェニルエーテルという2種類の臭素系難燃剤がその対象物質です。2015年にはこのROHS指令が改正され、新たに4種類のフタル酸エステルが規制物質として追加されました。フタル酸エステルは常温で固まりやすいプラスチックに柔軟性を与える可塑剤として多く使われていますが、種類によっては生殖毒性など人体への有害性を持ちます。そのためフタル酸エステルのうちの何種類かは欧州連合の制定するREACH規則でも高懸念物質に指定されており、玩具や育児用品への使用が規制されてきました。2019年から適用される改正ROHS指令では、フタル酸エステルの規制が電子・電気機器にも及ぶ事態となるのです。そうした動きを受けて国内のメーカーや材料サプライヤーでは、欧州連合加盟国に輸出する可能性のある製品への対応が迫られています。プラスチックに含まれるフタル酸エステルの含有量を知るには、化学物質の分析を行う専門機関への依頼が欠かせません。どの分析機関を利用するかを決める際にはROHSやフタル酸といったキーワードで検索し、情報提供を行っている分析機関を見つけてその中から選ぶといいでしょう。そうした情報収集を経て依頼先が決まったらホームページに用意された問い合わせフォームやメールを利用して相談し、見積もりを提出してもらう段階に移ります。正式注文の後にサンプルを提出して分析作業が行われ、2週間前後で分析結果をまとめた報告書を受け取るのが分析依頼の一般的な流れです。